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内定者・新入社員向け動画チャレンジ66

内定者・新入社員向け動画チャレンジ

サンプル動画

 

1.このような若手社員教員に悩んでいませんか?

会社の若手社員の育成は、会社の将来を左右する重要な課題です。その一方、昨今の若手社員のマインドやモチベーション管理は難しく、うまく育成できていないのでは?と不安を抱える経営者や人事担当者の人は少なくありません。例えば、下記のような若手社員に対しては、どのように教育したらよいでしょうか。

 

(1)積極的に取り組んでくれないAさん

①真面目に取り組んでいますが、積極性に欠けており、言われたことはやるものの、それ以上のものをしようとしない傾向があります。
②会議の場でこちらから発言を促しても、あまり発言がありません。
③「もう少し積極的に課題を見つけて、主体的に取り組んでほしい」と伝えたところ、「分かりました」という返事はあるものの、表情は険しく、声も小さく、納得している様子ではありません。

 

 

(2) 指摘されることを嫌がるBさん

①自分なりに、工夫し取り組もうとする意欲は見られるが、うまく成果に結び付きません。
②会議の場では発言があるものの、あくまでも自分たちは大変であるという立ち位置で「もっと、●●してくれないと困る」など、否定的な意見も少なくありません。
③「もう少し積極的に課題を見つけて、主体的に取り組んでほしい」と伝えたところ、「こちらも、いろいろと工夫して取り組んでいます」と自らの取り組みを列挙し始めました。

 

 

(3) 自信が持てないCさん

①目の前の業務に丁寧に取り組んでおり、上司との関係性も良好です。
②会議の場で発言を促すと、控えめながら建設的な意見を言ってくれます。
③「ぜひ、先頭に立ってチームを引っ張ってほしい」と伝えたところ、「やってみたいと思いますが、正直、どうすればよいか自信がありません。自分には無理です」と返事がありました。

 

 

 

2.原因は何か?

若手社員を効果的に教育するためには、「積極的に取り組まない」「指摘されることを嫌がる」「自信が持てない」といった傾向が生まれる、原因を見極めることが大切です。弊社ではその原因として、下記の2点に注目しています。

 

(1)教育制度

①ゆとり教育には、いくつかの期間とフェーズがありますが、最近では2002年度の学習指導要領改訂で、小中学校の学習内容のうち3割を削減し、その分を高校での指導に回すこととなりました。ゆとり教育は、単に授業を削減したのではなく、空いた時間で「生徒自身で考える力を養うこと」を目的として導入されました。

②ゆとり教育の特長として、考えることを実践し、自分で考える能力が高い人材が生まれることが挙げられます。一方で、考えることを実践できなかった人材は単に授業が減っただけで考える能力が身に着いておらず、一方でたくさん勉強したという達成感も得られないという、マイナス面もあります。

③例えば、自分で考えることに長けている人材が、会社の全体像が分からずに、単に目の前の指示を判断し納得できなければ「積極的に取り組まない」傾向になってしまいます。また、未熟な知見で課題を解決しようとして努力しても成果に結びつかず結果的に「指摘されることを嫌がる」ことになるでしょう。また、考えることをしてこず達成感を得られなかった場合は、総じて「自信が持てない」のではないでしょうか。

 

(2)デジタル化によるリキッド消費化

①近年、デジタル化の進展に伴い、リキッド消費という考え方が注目されています。リキッドとは、日本語で液状化を意味します。リキッド消費の特徴は、短命性、アクセスベース、脱物質的と言われています。永続性があり、所有ベースで、物質的なソリッド消費と対比して用いられます。例えば、車を買うのがソリッド消費、カーシェアがソリッド消費です。また、CDを買うのはソリッド消費、定額制の音楽サービスを活用するのはリキッド消費です。今の若手社員は、リキッド消費世代と言えるのではないでしょうか。

②リキッド消費の背景には、「コスパ」を重視する気風があると言われています。実は、この10年を見ると、コスパという言葉のWeb上での検索量は大幅に増加しています。つまり、今の若手社員は、コスパを重視する傾向が強いと言えます。

③会社の業務への理解が足りず、目の前の業務だけを切り取るとコスパが悪いと感じる。そうすると、その業務をやる意味が分からない。結果として、「積極的に取り組まない」ことになるのではないでしょうか。また、コスパを重視しすぎると楽な対策に走ってしまい成果がでず、ただ自分自身は間違ったことをしていないと考えるため「指摘されることを嫌がる」のではないでしょうか。そして、コストに対して高いパフォーマンスを出せない自分に「自信が持てない」のではないでしょうか。

3.では、どうすればよいのか?

仮にこれらが原因として、そのような若手社員に対して、どのように教育すればよいのでしょうか。もちろん、これが100%正解といえる解決策はありませんが、弊社が推奨するのは、「経営に対する理解を促進する」という対策です。

①経営を知ることで、自分の業務の理由が分かります。自分で考えようとする人材は、目的や理由が分からないと、目の前の業務に邁進できない傾向があるのではないでしょうか。効果的に業務の目的や理由を伝えるためには、その業務がどのような経営方針や経営指標につながるのかを伝えることが大切です。その下準備として、経営に対する理解を促進することが重要です。

⇒「積極的に取り組まない」人材から、「前向きに取り組む人材」に。

 

②経営を知ることで、視野が広がり、視座が高まります。効果的な対策を打てない人材は、狭い領域で考えてしまう傾向があると考えられます。経営を知り、視野が広がり、視座が高まれば、おのずと考える領域が増え、効果的な対策を講じられる人材に成長すると考えます。視野や視座の拡張が成果に結びつくことを実感すれば、自ずと他の意見も取り入れるようになるのではないでしょうか。

⇒「指摘されたくない」人材から、「意見を聞き入れる」人材に。

 

③経営を知ることで、経営の全体像が理解しやすくなります。全体像を理解すれば、自分自身の業務が、一見、小さくても、会社が生きていく上で、なくてはならないものだと考えられるようになります。それによって、目の前の業務に誇りを持ち、自信をもてるようになると考えます。

⇒「自信がもてない」人材から、「誇りをもって取り組める」人材に。

 

4.弊社が推奨する「動画チャレンジ」型の人材育成法とは?

「経営に対する理解を促進する」には、どのようにすればよいのか?という問いに対して、弊社が用意したのは、「動画チャレンジ」です。経営についての講義動画を視聴し、理解を深めていく方法です。動画チャレンジの特徴は下記のとおりです。

(1)内定者向け・新入社員向け

動画チャレンジは、内定者向け、新入社員でも分かりやすい内容にしています。あるデータによると、入社1~3年目の社員は、徐々にモチベーションが低下する傾向があります。それを防ぐために、早い段階から経営について学ぶことは有効だと考えます。そのため、事例を活用し、理論を説明するスタイルをとっています。また、業務でどのようなアクションをしてほしいかにも言及しています。事例については、新入社員が経験しがちなことや、誰もが良く知る企業を中心に取り上げることで、内定者や新入社員でも理解しやすい内容にしています。

(2)短時間・多量型

動画チャレンジでは、1動画につき5分~8分程度の動画を、多数用意しています。若手社員のリキッド消費化が進んでいそうです。そうすると、なるべく、コスパ良く学習をしたいと考えるはずです。その解の一つの形として、短時間でも毎日繰り返すことによって、知識を習得するという、短時間・多量型の動画コンテンツにしました。

(3)順番指定

動画チャレンジは良くある、数ある動画のうち、好きなものを見放題というスタイルではありません。視聴すべき、順番を指定します。考えることに慣れた人材は、納得感がないと邁進しようと思いません。そのため、順番を指定することで、なぜ、それぞれの動画がそのタイミングで必要なのかの理解を促し、チャレンジを後押しします。

(4)ロジック駆動型

動画の内容は、講師の経験や一般的な事象よりも、経営についての体系的な理解に焦点を当てています。そのため、ロジックを伝えることを主眼としています。監修者である弊社の代表取締役は、現役のMBAスクールの講師であり、知っておくべき経営についての理論を取り上げています。その理解を促すために、自身の経験や一般的な事例を使って、説明をするスタイルです。

(5)Youtuberスタイル

動画の編集は、ジャンプカットしたり、キャプチャーを入れたりとyoutuberスタイル色を出しています。現在の若手社員は、youtubeによる動画視聴に慣れており、スピード感がある動画ほど、頭に入りやすいと考えます。本チャレンジも、頭に定着させることが目的です。そのため、より、視聴者に理解しやすいスタイルで編集しています。

5.監修兼講師プロフィール

講師 岩瀬 敦智

■略歴
株式会社コンセライズ代表取締役。経営コンサルタント。経営管理修士(MBA)。中小企業診断士。大手百貨店を経て、コンサルティング業を開業した。大手から中小企業まで、経営を理解したリーダーを育てる教育コンサルティングに従事している。

 

  • ■主な社会活動
    法政大学大学院イノベーション・マネジメント研究科(MBAスクール)兼任講師
    横浜商科大学商学部兼任講師
    国の法定研修(中小企業診断士向け)講師

 

■主なコンサルティング実績
大手小売業リーダー育成研修の開発と導入、大手メーカー販売会社リーダー研修の開発導入、大手スポーツメーカー販売会社の役員育成研修の開発と導入、大手ショッピングセンター店長育成研修、専門店小売業の組織改善など多数。

 

■主な執筆実績
『MBAエッセンシャルズ(第3版)』(東洋経済新報社)共著、『速修テキスト3企業経営理論』(早稲田出版)共著、『速修テキスト4運営管理』(早稲田出版)共著、『速修テキスト5経営法務』(早稲田出版)共著、マーケティング・リサーチ(マーケティング・ベーシック・セレクション・シリーズ)』(同文舘出版)共著、初めてでも失敗しない!売り上げにつながる!セルフ型ネットリサーチの販促活用における手順とポイント」(「販促会議」宣伝会議)2013/7など多数。

 
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